近年、企業を狙ったサイバー攻撃が増加の一途を辿っています。情報処理推進機構（IPA）の2024年情報セキュリティ10大脅威ランキングで、上位にランクインしている標的型攻撃の中でも標的型攻撃メールはその代表的な手段として広く知られています。

標的型攻撃メールとは

標的型攻撃メールは、特定のターゲットに対して送信される悪質なメールです。一般的なスパムメールとは異なり、ターゲットに合わせて内容がカスタマイズされているため、受信者が本物のメールと誤認しやすい特徴があります。攻撃者はターゲットの取引先や信頼できる組織を装い、悪意のあるリンクやファイルを含むメールを送信します。

標的型攻撃メールの主な目的

・情報窃取：ログイン認証情報やパスワードなどの機密情報を入手する。

・マルウェア感染：ターゲットのコンピュータやネットワークにマルウェアをインストールする。

・ランサムウェア攻撃：システム全体を人質に取り、身代金を要求する。

・さらなる攻撃の足がかり：他の攻撃のための入り口として利用する。

標的型攻撃メールの特徴

・カスタマイズされた内容：受信者の名前や役職、所属部署などを使い、特定の受信者向けであるかのように装います。

・信頼性の高い送信元を装う：取引先や信頼できる組織を装い、受信者の警戒心を和らげます。 

・巧妙なフィッシング手法：フィッシングやスピアフィッシングなどの手法を用いて、受信者を騙します。

・悪意のあるリンクや添付ファイル：メール内に悪意のあるリンクやファイルを含み、クリックやダウンロードを促します。

被害事例

標的型攻撃メールによる被害事例は数多く報告されています。例えば、2023年10月には某国立大学が標的型攻撃メールにより教員のPCがウイルスに感染し、PC内の情報が窃取される事件が発生しました。このような事例は、標的型攻撃メールの危険性を如実に示しています。

対策

標的型攻撃メールから身を守るためには、従業員一人ひとりのセキュリティ意識を高めることが重要です。従業員の意識強化のためにメール訓練を実施する企業が増加しています。訓練の実施により、不審なメールの開封率は大幅に低下しますが訓練を一度実施しただけでは効果は長続きしません。従業員の意識を保ち続けるには定期的な訓練が必要です。定期的な訓練をすることで不審なメールを警戒する意識が段々と根付いていきます。

弊社では標的型攻撃メールの訓練サービスも取り扱っています。興味のある方は是非 お問い合わせ からお問い合わせください。

参考リンク

情報処理推進機構(IPA) - 情報セキュリティ10大脅威2024