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会社概要

社名 PCテクノロジー株式会社
設立 昭和59年5月11日
代表者 代表取締役社長 太田 祐生
資本金 4千2百万円
従業員 246人(令和6年4月1日現在)(受入派遣従業員を含む総人員数 615名)
許可・認可・登録 プライバシーマーク認証 第10820946(09)号
一般労働者派遣事業許可 13-305144(マージン率はこちら)
古物商許可 東京都公安委員会 301038300417 大阪府公安委員会 621121502200
主な事業所
本社 東京都台東区元浅草1-1-1 
ヒューリック新御徒町
TEL : 03-6811-9801
FAX : 03-6811-9800
東京コールセンター 東京都台東区元浅草1-6-13 
元浅草MNビル6階
関西支社 大阪府大阪市中央区南本町2-3-8 
KDX南本町ビル3階
TEL : 06-6484-7136
FAX : 06-6484-7139
大阪コールセンター 大阪府大阪市浪速区日本橋3-6-3 
日本橋NFビル
株主構成 株式会社ティーガイア100%
役員

代表取締役社長 太田 祐生
取締役(非常勤) 池田 聡
取締役(非常勤) 小笠原 亨

取締役(非常勤) 加藤 美紗
監査役(非常勤) 八嶋 友彦

取引銀行 三井住友銀行/神田駅前支店
主要取引先 NECネクサソリューションズ株式会社
NECパーソナルコンピュータ株式会社
株式会社クオカード
株式会社ティーガイア
凸版印刷株式会社
株式会社富士薬品
日本電気株式会社
株式会社ライオン事務器
レノボ・ジャパン合同会社
(五十音順)

沿革

  • 昭和59年5月

    中央エレクトロニクスサービス株式会社設立(前身)

  • 平成元年9月

    関西支社開設

  • 平成2年4月

    PCテクノロジー株式会社に社名変更

  • 平成2年6月

    株式会社マイクロエースの業務を合併

  • 平成9年4月

    株式会社コムの業務を合併

  • 平成23年2月

    秋葉原(東京都千代田区外神田1丁目16番9号 朝風2号館ビル)から現住所に本社移転

  • 平成29年4月

    教育ITソリューションEXPO(通称:EDIX)に初出展

  • 平成29年5月

    株式会社ティーガイアと資本提携

  • 平成31年3月

    株式会社ティーガイアの追加出資により完全子会社化

  • 令和元年12月

    PICS東京(新コールセンター拠点)を台東区元浅草に開設

  • 令和4年12月

    本社ビルに増床。100席規模のコールセンターを新たに開設

事業内容

1.コールセンター事業

ユーザー、販売店サポート業務 コンピューターやネットワーク機器を購入されたお客様、これから購入をご検討のお客様、また、
これらの機器を販売される販売店様向けの各種サポート業務を行っています。
ヘルプデスク業務 自社社員やお客様のための各種ヘルプデスク業務、お客様向け臨時対応業務などを受託しています。
コールセンター支援業務 自社でコールセンターを開設しようとされている企業様向けのご支援や、対応要員の教育などを行っています。
当社では、首都圏と近畿圏で8ヶ所のセンターを運営(うち自社センター4拠点)しています。

2.ITサービス事業

SI業務 顧客企業様向けのITシステムや、ネットワークの設計・構築を行っています。
システム保守・運用業務 顧客企業様の社内システムや情報機器の保守、運用、修理などを行っています。
当社では、東京、大阪の2ヶ所の事業所を拠点に事業を展開しています。

3.企業支援事業

情報機器メーカー向けに営業支援、技術支援等を行う業務です。主として顧客企業内で業務を行っています。

4.商品販売・リユース事業

主として法人のお客様向けに、各種情報機器を販売する業務です。 また当社は、お客様から不要機器を買取り、
これをリユースする業務も行っており、エコ社会に貢献しています。

パートナー企業

  • パートナー1
    日本電気株式会社
  • パートナー2
    日本マイクロソフト株式会社
  • パートナー3
    株式会社ディー・オー・エス
  • パートナー4
    キヤノンITソリューションズ株式会社
  • パートナー5
    ヴイエムウェア株式会社
  • パートナー6
    サイボウズ株式会社

情報セキュリティ基本方針

当社の役員および社員(派遣社員を含み、以下「当社役職員」という)は、今日の情報化社会においては全ての情報が、悪意、誤用または過失による無用の漏出の危険から適切に保護されるべきであることを理解し、情報を取り扱うに際しては業務上と日常生活上とを問わず、常にこうした脅威からこれを守るべき十分な対策を施さなければならない。また、他人が所有管理する情報については、意図的であるか否かを問わず、本人の了解を得ないでこれを侵してはならない。さらに、第三者が企てる情報の侵害に対しては、意図的であるか否かを問わず、これに加担してはならない。